現在、世界中で見られる異常気象、天候不順、国際情勢によって輸入が制限されれば、すぐさま食料不足に陥るリスクが容易に想定されます。また、爆発的に増え続ける世界人口を前に、地球規模での食料不足を懸念する声もあります。そうした事態に備えるためにも、早急に食料自給率を向上させなければならないのは明白です。とはいえ、2020年までにカロリーベースで食料自給率50％を達成するという目標が45％に引き下げられたことからもわかるように、その声が実態を伴って自給率向上につながっているとはなかなか言いがたいものです。食料自給率が好転しない理由としては、高齢化による農業生産者の減少、またそれに伴う耕作放棄地の増加といった、農業そのものの衰退が挙げられています。国全体としての対策がなかなかすぐに機能していないのなら、そこに危機感を覚えた方たちが自主的な対策をとるしかありません。「自分の身は自分で守る」そう考える人たちは、すでに自給自足に向けた動きを始めています。食料の高騰はすでに始まっています。