一般社団法人自然共生社会再生機構
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■PRAシンクタンク / 一般社団法人 自然共生社会再生機構現実:私たちを取り巻く環境世界:世界の現実地震の予知はできません。
 
 
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地震の予知はできません。
 
日本は地震大国ですが、地震の予知はできません。日本は地震大国ですが、地震の予知はできません。東日本大震災が発生して以来、多くの人は次なる巨大地震の襲来に不安を抱きつつ、私たちは、近い将来、地震予知はできるとのかすかな期待を抱いています。日本の地震予知研究には、約半世紀にわたって巨額の国家予算が投入されてきましたが、残念ながら今まで一度も地震の予兆すら捉えたことがありません。地震とは、地殻が変形に耐えられなくなり一気に壊れる際に弾性波が発生する現象ですが、予知ができるようになるためには、まず地震が起こるメカニズムを解明しなければなりません。しかし、プレートや地質、地形など、複数の要因がそこにあるため、地震予知は将来もできないと言ったほうが正しいのです。内閣府が設置した「南海トラフ地震の予測可能性を検討する調査部会」で、地震研究の状況を詳しく調べましたが、その結果、現在の科学的知見からは確度の高い地震の予測は難しいとの結論に至りました。南海トラフは、日本列島が位置する大陸のプレートの下に、海洋プレートのフィリピン海プレートが南側から年間数cm割合で沈み込んでいる場所です。この沈み込みに伴い、2つのプレートの境界にはひずみが蓄積されています。過去1400年間を見ると、南海トラフでは約100~200年の間隔で蓄積されたひずみを解放する大地震が発生しており、近年では、昭和東南海地震(1944年)、昭和南海地震(1946年)がこれに当たります。昭和東南海地震及び昭和南海地震が起きてから70年近くが経過しており、南海トラフにおける大地震発生の可能性が高まってきています。南海トラフ巨大地震がひとたび発生すると、静岡県から宮崎県にかけての一部では震度7となる可能性があるほか、それに隣接する周辺の広い地域では震度6強から6弱の強い揺れになると想定されています。また、関東地方から九州地方にかけての太平洋沿岸の広い地域に10m~30mを超える大津波の襲来が想定されています。最悪の場合、関東から九州にかけての30の都府県で合わせておよそ32万3,000人が死亡し、揺れや火災、津波などで238万棟余りの建物が全壊したり焼失したりすると推計されています。津波被害は東日本大震災より甚大になると予想されています。一説によると、南海トラフ地震発生は、2035年±5年であると言われています。もうひとつ。高周波活性オーロラ調査プログラム=HAARPは、これまでに平和的利用を目的とするシステムだとされてきましたが、HAARPは“軍事的利用”を目的とした地震兵器だったという噂もあります。そして、311の東日本大震災は人工地震によって引き起こされたという噂もあります。人工地震と自然発生型の地震では、その波形に違いがあるようなので、気になる方はご自身でお調べください。
 
 
 
 
 
 
 

 
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